DXとは？ IT化・デジタル化との違い、メリット、ステップを簡単に解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

DXとはデジタルトランスフォーメーション（DigitalTransformation）の略称で、簡単にいうとデジタル技術やデータを活用して、業務を効率化するだけでなく、製品・サービスやビジネスモデル、組織そのものを変革し、新しい価値を生み出す取り組みです。

例えば、紙の申請書を電子化するだけでは「デジタル化」ですが、蓄積したデータを活用して新しいサービスを生み出したり、顧客体験や事業の仕組みそのものを変えたりすることがDXに当たります。

日本では2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」をきっかけに浸透していきました。経済産業省では以下のように定義しています。

DXの具体的な施策としては、AIを活用した定型業務の自動化や意思決定支援、IoTによるデータ取得を起点としたサービスの高度化、クラウド基盤を前提とした拡張性の高いシステム設計などが挙げられます。これらのデジタル技術を業務や事業に組み込むことで、企業はプロセスの最適化だけでなく、従来にはなかった価値提供や事業機会の創出を図ります。

DXの必要性

日本企業のDX推進を阻む要因として挙げられるのが、「2025年の崖」と呼ばれる構造的な課題です。この問題の中核には、長年使い続けられてきたレガシーシステムの存在と、過度なカスタマイズや属人化によって生じたブラックボックス化があります。その結果、社内に蓄積されたデータを十分に活用できず、新たな施策や意思決定に生かせない状況が生まれています。

こうしたシステム環境のままでは業務の効率化や柔軟なプロセス設計が難しく、業務の標準化といった働き方改革も進みません。DXは、レガシーシステムから脱却し、データを活用できる基盤を整えることで、企業の変革を実現するために不可欠な取り組みといえます。

DXとIT化・デジタル化の違い

DXという言葉は、日本では2018年以降に浸透し始めた比較的新しい言葉です。そのため似た言葉であるIT化が、DXと混同されることも少なくありません。

	DX	IT化・デジタル化
目的	ビジネスモデルや事業など会社全体の変革	既存の業務プロセスにおける生産性向上
対象	顧客など社外関係者も対象に含む	社内業務や社内ユーザーが中心
具体例	AIを用いた需要予測に基づいた販促キャンペーン展開など	勤怠管理システムの導入による月次事務業務の効率化など

DXとIT化・デジタル化は混同されやすい概念ですが、最大の違いは「目的」にあります。IT化やデジタル化は、アナログ業務をデジタルに置き換え、作業の効率化や省力化を図ることが目的です。一方、DXはデジタル技術やデータを活用し、業務プロセスや組織、ビジネスモデルそのものを変革する取り組みを指します。

つまり、デジタル化はDXを実現するための手段であり、導入自体が目的ではありません。業務改善の先に、顧客体験の向上や競争力強化といった価値創出につなげてこそ、DXを推進しているといえます。

DXとデジタイゼーション・デジタライゼーションの違い

DXを正しく理解するためには、デジタル化の発展段階である「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」「DX」の3段階を区別することが大切です。これらは同義語として混同されがちですが、それぞれ「デジタル化する範囲」と「目的」が異なります。

1．デジタイゼーション（Digitization）：特定の「作業」の電子化

デジタイゼーションとは、アナログで行われていた特定の作業や物理的なデータをデジタル化（電子化）し、一部の業務を効率化するためにデジタルツールを導入することです。例えば、「紙の書類をスキャンしてPDF化する」「手書きの帳簿をExcelに入力する」といった部分的なデジタル化です。あくまで「単一の作業」の効率化が目的であり、業務プロセス自体は変化しません。

2．デジタライゼーション（Digitalization）：一連の「プロセス全体」の電子化

デジタライゼーションとは、単一の作業にとどまらず、社内外の環境やビジネス戦略も含めた「一連のワークフロー」をデジタル化することです。例えば、「SFA（営業支援システム）を導入し、顧客情報の管理から商談履歴、見積書の作成までをシステム上で行う」といった取り組みです。プロセス全体が電子化されることで、業務の大幅な効率化や新しい付加価値の創出につながります。

3．DX（デジタルトランスフォーメーション）：「ビジネス」と「顧客体験」の変革

DXは、デジタライゼーションによってデジタル化された業務プロセスを基盤とし、ビジネスモデルそのものや顧客体験（CX）を根本的に改善・変革することです。例えば、「蓄積された顧客データをAIで分析し、まったく新しいサブスクリプションサービスを開発する」など、単なる業務効率化を超えて、企業としての競争優位性を確立するための取り組みです。

企業がDXを推進するメリットは？

2018年以降、国を挙げてDX推進についてのさまざまな対策がとられています。非常に注目されているDXですが、企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは企業がDXをに取り組むことで得られる4つのメリットをご紹介します。

• 生産性を向上できる
• 新規事業・ビジネスの開発ができる
• 事業継続計画（BCP）を充実させられる
• IoTやビッグデータを活用できるようになる

生産性を向上できる

DX推進が企業にもたらすメリットとして大きいのが、生産性の向上や業務効率化です。生産性向上というと、製造業の現場で製品をいかに効率よく生産していくかというイメージを抱かれる方もいらっしゃるかと思います。それも正しい認識ではありますが、企業にとっての生産性とは「より少ない時間でより多くのアウトプットや効果を出す」という広義的な意味合いで考えることが多いです。

新規事業・ビジネスの開発ができる

企業の成長のためには、新規事業やビジネスを開発していく必要があります。特に近年はAI技術を活用した新規事業の開発が著しく、多くの企業がAI技術の導入に注力しています。すでにAIは画像認識、音声認識、数値予測などあらゆる場面で活用されており、一部の領域では人間を超えたパフォーマンスを発揮している状況です。今後さらに発展していくことを踏まえても、業界や分野を問わず、新規事業やビジネスの開発にはAI技術の導入は欠かせないといえるでしょう。

事業継続計画（BCP）を充実させられる

事業継続計画（BCP）とは、企業が自然災害や大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、損害を最小限にとどめながら早期復旧や事業の継続を目指すための計画です。日本のような地震が多い国では、自然災害などの緊急事態がいつ発生するかわかりません。万が一の事態に対処するには、業務システムや機能を各所に分散させておくなど、普段からのリスクヘッジが大切です。

IoTやビッグデータを活用できるようになる

DXを推進することで、IoTやビッグデータを活用できるようになります。IoTとは「Internet of Things」の略称で、身の回りのあらゆるものをインターネットでつなぎ、日々の生活をより豊かにする仕組みのことです。これは決して日常生活だけの話ではなく、ビジネス面においても生産性を上げる手助けとなります。例えば、工場にある機械を離れた位置からでも操作したり、スマートウォッチを使用して社員の健康状態を把握したりすることも、IoTを活用することで可能になります。

DXを支える5つのデジタル技術

DXは、さまざまなデジタル技術を複合的に組み合わせて活用することで、実現されます。ここでは、DXを支えるデジタル技術の中から代表的な5つの技術を紹介します。

ICT

ICTとは「Information and Communication Technology」の略称で、情報通信技術や情報伝達技術のことです。データの収集・処理・保存・伝達・共有を可能にし、DXを推進するために欠かせない基盤となります。前述のとおりDXはビジネスモデルや事業など会社全体に変革という「目的」を表す言葉なのに対し、ICTはそれを実現する「手段」だという捉え方ができます。例えば業務プロセスの効率化や自動化を実現したり、大量のデータをリアルタイムに分析したり、企業内外のコミュニケーションを活性化するといった、さまざまな領域で、DXの推進を支えます。

IoT

IoTとは、「モノをインターネットにつなぐ技術」です。正式名称は「Internet of Things」で、「モノのインターネット」と訳されています。これまでインターネットに接続されるモノは、サービスを提供するためのサーバーや、パソコン、スマートフォンなどのコンピューターが主流でしたが、近年は家電製品、自動車、医療機器、農業機器などさまざまなデバイスがインターネットに接続され、IoTの導入が広まっています。さまざまなモノがインターネットによってつながり連動することで、新しい価値を創造するDXを推進します。

ビッグデータ

ビッグデータとは、「多種多様かつ巨大なデータ群」です。テキストデータだけでなく、画像や動画、音声など、さまざまな形式のデータ群を指し、これらは日常生活の中で絶えず生成されています。ビッグデータという名称から、その膨大な「データ量（Volume）」に目がいきがちですが、「多様性（Variety）」や「処理速度（Velocity）」といった要素も、企業の事業推進に生かす上では欠かせません。これら3つの要素を総称して「3V」と呼ばれています。こうしたデータの有効活用により、データ分析精度を飛躍的に向上させることで、DXを推進させることが可能になります。

AI

AIとは「Artificial Intelligence（人工知能）」の略称で、データの分析や推論、判断、学習などを通じて人間の知的活動を支援する技術です。機械学習によりデータから規則性を見い出し、予測や分類を行うことで、業務の省力化や精度向上を実現します。

近年は、文章や画像、プログラムなどを生成できる生成AIの活用が急速に広がっており、DX推進においても重要性が高まっています。生成AIは、業務文書の作成支援や問い合わせ対応、データ活用の高度化などに活用でき、企業の生産性向上や新たな価値創出を後押しします。こうした背景から、AI活用を検討する際には、生成AIを含めた実践的な導入・運用が重要です。

クラウド

クラウドは「クラウドコンピューティング」とも呼ばれ、インターネット上のリソースを必要に応じて利用する考え方です。技術の進展によって急速に変化する時代において、システムを一から構築し、丁寧に作り上げていると、変化のスピードについていけなくなる恐れもあります。クラウドでは、サーバーやストレージ、ソフトウェアなどの事業者（クラウドベンダー）が必要な環境の準備・運用を行い、それをサービスとして提供します。こうしたクラウドサービスの活用によって、よりスピーディにDXを推進することが可能になります。

企業がDXを推進する5つのステップ

DXは、デジタル技術を導入するだけで実現できるものではありません。自社が抱える課題を整理した上で、DXによって実現したい状態を明確にし、必要な人材・体制を整えながら段階的に取り組むことが重要です。

また、施策を実行した後は、その効果をデータで確認し、改善を繰り返しながら対象範囲を広げていく必要があります。ここでは、企業がDXを推進する際の基本的な流れを5つのステップに分けて紹介します。

• ①現状と課題を整理する
• ②DXの目的と優先順位を決める
• ③DXを推進する人材・体制を整える
• ④優先度の高い領域から導入・実行する
• ⑤効果を検証し継続的に改善する

① 現状と課題を整理する

DXを推進する際は、まず自社の現状を把握し、解決すべき課題を整理することが重要です。業務プロセスや既存システム、保有しているデータ、人材・組織体制などを確認し、どこに非効率やボトルネックがあるのかを明らかにします。

例えば、「手作業による入力業務に時間がかかっている」「部門ごとにシステムが分かれておりデータを横断的に活用できない」「既存システムの老朽化によって新しい施策に対応しにくい」といった課題が考えられます。

最初から導入するデジタル技術を決めるのではなく、現在どのような課題があり、DXによって何を改善する必要があるのかを整理することが、適切な施策を選ぶための第一歩です。

② DXの目的と優先順位を決める

現状と課題を整理したら、次に「DXによって何を実現したいのか」という目的を明確にします。

業務効率化やコスト削減、新規事業の創出、顧客体験の向上など、目的によって必要となる施策やデジタル技術は異なります。複数の課題がある場合は、事業への影響度や緊急性、実現可能性などを踏まえて優先順位を決めることも重要です。

また、DXは一部門だけで完結するものではありません。経営層から現場まで目的を共有し、「なぜDXに取り組むのか」「何を目指すのか」について共通認識を持つことで、組織全体で施策を進めやすくなります。

③ DXを推進する人材・体制を整える

DXを継続的に推進するためには、デジタル技術やデータを活用できる人材と、それを支える組織体制が必要です。

DXに必要な人材をすべて新たに採用することが難しい場合は、既存社員へのリスキリングや外部パートナーの活用も選択肢になります。また、既存組織のなかで推進するのか、専門部署やプロジェクトチームを設置するのかなど、自社の規模や目的に合わせて体制を検討します。

DXでは、技術に詳しい人材だけでなく、経営や業務の課題を理解し、デジタル技術と結びつけられる人材も重要です。事業部門とIT部門が連携しながら施策を進められる体制を整えることで、DXを継続的に推進しやすくなります。

DX推進の成功を左右するDX人材ですが、必要な役割は以下のとおりです。

• プロデューサー：DXの実現を先導する
• ビジネスデザイナー：立案された計画を具体的な企画や計画に落とし込んで進める
• データサイエンティスト：データを分析し、結果をビジネス改善へ生かす
• システムアーキテクト：必要なシステムを設計する
• エンジニア：設計されたシステムを実装する
• UI / UXデザイナー：ユーザーの使用感や利便性を追求したデザインを作成する

④ 優先度の高い領域から導入・実行する

目的や推進体制が整ったら、優先度の高い課題からデジタル技術の導入・施策の実行に移ります。

DXでは、最初から全社の業務やシステムを大きく変えるのではなく、対象となる業務や部門を絞って小さく始め、効果や課題を確認しながら対象範囲を広げていく方法も有効です。

例えば、定型業務の自動化、紙を中心とした業務のデジタル化、部署内に蓄積されたデータの可視化など、比較的着手しやすく効果を確認しやすい領域から始めることが考えられます。

小規模な導入で得られた成果や課題を次の施策に生かすことで、リスクを抑えながら段階的にDXを進めることができます。

⑤ 効果を検証し継続的に改善する

DXでは、デジタル技術を導入した上で、業務時間やコスト、売上、顧客満足度などがどのように変化したのかを確認し、設定した目的に対して十分な効果が得られているかを検証します。

想定した成果が得られていない場合は、課題や原因を整理し、施策の改善や見直しを行います。成果が確認できた場合は、ほかの業務や部門への展開を検討することで、DXの取り組みを段階的に広げていくことができます。

こうした継続的な改善には、現行記事で紹介しているOODAループの活用も有効です。「Observe（観察）」「Orient（状況判断）」「Decide（意思決定）」「Act（実行）」を繰り返し、状況やデータに応じて迅速に施策を改善していくことが、変化の激しい環境でDXを推進する上で重要です。

DX化に向けた日本企業の課題とは？

日本企業がDXを推進するにあたり、いくつかの大きな壁が存在します。現場の状況や組織体制を踏まえると、主に次の4点が重大な課題として挙げられます。

• IT人材の不足
• 経営層がDXについて理解できていない
• DXを推進する企業風土がない
• 現場がDXに抵抗感がある

DXを推進する国内企業は多いですが、その大半はビジネスモデルや組織の変革には至っていません。

項目	日本の順位
総合順位	30位 / 69か国
知識	23位
技術	27位
将来への準備	39位
デジタルスキルの習得	65位
ビッグデータや分析の活用	67位
企業の俊敏性	69位
機会と脅威に対する対応の速さ	69位

実際に日本のDX推進は海外と比較しても遅れており、スイスの国際経営開発研究所（IMD）が発表している「世界デジタル競争力ランキング（2025）」では、日本の総合順位は69か国中、30位という状況です。要因別に見ても、「知識」が23位、「技術」が27位であるのに対し、「将来への準備」は39位にとどまっています。

さらに詳細な項目では、「企業の機会と脅威に対する対応の速さ（69位）」「企業の俊敏性（69位）」「ビッグデータや分析の活用（67位）」「デジタルスキルの習得（65位）」が低評価となっており、同じアジア圏と比較しても、日本は大きく遅れを取っています。

Ｓｋｙ株式会社が提供するDXソリューション例

Ｓｋｙ株式会社では、IoTや音声認識、ウェアラブル端末などのデジタル技術を活用し、現場業務の効率化やデータ活用を支援しています。

DXでは、単に新しいデジタル技術を導入するだけでなく、現場で発生している課題を整理し、業務の進め方そのものをより効率的で柔軟な形へ変えていくことが重要です。 ここでは、Ｓｋｙ株式会社が提供可能なDXソリューションについて、「現場の課題」「デジタル技術を活用した解決方法」「業務がどのように変わるのか」という観点から紹介します。

製造現場の工程変更を柔軟にするIoTプラットフォーム

製造現場では、製品や生産計画の変更に伴って工程を変更する必要があります。一方、設備の配置や設定を変更するたびにシステム改修が必要な環境では、対応に時間やコストがかかり、現場の変化に迅速に対応できないことがあります。

Ｓｋｙ株式会社では、IoTを活用したGUIベースのプラットフォームを構築し、設備や工程を画面上で見える化できます。これにより、機器の配置変更や設定値の調整をオペレーター自身が画面上で行える仕組みにすることで、専門的なシステム改修を都度行わなくても、現場主導で工程変更に対応しやすくなります。

このように、設備や工程をデータとして可視化し、設定変更を現場で行える環境を整えることで、運用負荷の軽減や、製造現場の変化への迅速な対応につなげることができます。

音声認識によるハンズフリー操作で現場業務を効率化

製造現場や作業現場では、両手がふさがっていたり、手袋を着用していたりするため、タブレット端末などを操作しながら情報を入力・確認することが難しい場合があります。

Ｓｋｙ株式会社では、音声認識技術とIoTを組み合わせ、音声によって情報を入力したり、機器を操作したりできる仕組みを提供できます。

例えば、音声で操作できるデジタルサイネージを活用すれば、作業を止めずに情報を入力・確認できるだけでなく、入力した内容を周囲の作業者ともリアルタイムで共有できます。

これにより、端末操作のために作業を中断する必要がなくなり、現場業務の効率化と情報共有の迅速化につなげることができます。また、現場で蓄積された情報をデータとして活用することで、継続的な業務改善にも生かせます。

ウェアラブル端末で勤怠・健康情報を自動収集・可視化

従業員の勤怠状況や健康状態を把握するためには、本人による入力や管理者による確認など、日々の運用負荷が発生します。また、異常が発生した場合に、管理者がすぐに状況を把握できないことも課題になります。

Ｓｋｙ株式会社では、ウェアラブル端末とIoTを活用し、勤怠情報や健康状態を自動で収集・可視化する仕組みを提供できます。

例えば、出勤時にスマートウォッチに表示されたQRコードを読み取ることで、情報をサーバーへ送信し、勤怠処理や体調確認を自動で実行できます。従業員はQRコードをかざすだけでよいため、入力の手間を抑えながら、出勤状況や健康状態を把握できます。

さらに、異常を検知した場合に管理者のスマートフォンへ通知する仕組みを組み合わせることで、従業員の状態をリアルタイムに把握し、必要に応じて迅速に対応できる環境を構築できます。

日々の業務のDX化を目指すならＳｋｙ株式会社

Ｓｋｙ株式会社は、DX化を推進するメーカー様や企業・団体様のニーズにお応えできるよう、さまざまなソリューションをご提供しております。DXの基本ともいえる「クラウド構築基盤」はもちろんのこと、ビッグデータの有効活用を支援する「データ分析基盤」や、新しい働き方を支援する「IoTソリューション」など、最適なソリューションをご提案いたします。

また、営業活動のDX化をサポートする営業名刺管理サービス「SKYPCE」もご用意。これは名刺を組織の情報資産として一元管理し、組織全体でご共有いただけるサービスで、名刺の情報からさらなる営業活動やマーケティング強化につなげることができます。

日々の業務のDX化でお悩みの場合は、ぜひ一度Ｓｋｙ株式会社までご相談ください。

まとめ

今回はDXについてご紹介しました。DXは「IT技術の導入により新たなデジタル時代を生き抜くための取り組み」であり、企業が今後も成長していくためには避けては通れない道です。従来のビジネスモデルに依存し続けた場合、企業が競争力を失う可能性もすでに現実的なりつつあります。

企業においてはこの状況を悲観的に捉えるだけでなく、むしろDXによって新たなチャンスが生まれることに目を向け、業界におけるポジションを確立するための勝負所といえるのかもしれません。激動の時代だからこそ、環境や状況の変化にいち早く気づき、DXと一緒に企業の新しい可能性を探していくことが必要です。